cre@m（三菱地所リアルエステートサービス）

cre@mは、企業不動産を経営資源として活用し企業価値を高めるCRE戦略を支援するシステムです。各事業所や部署に点在する不動産情報をデータ化して一元管理。市場動向に照らし合わせて物件価値の比較・評価が簡単に行えるようになります。さらに、専門スタッフによるコンサルティングによって、クライアントのCRE戦略を包括的にサポートしてくれるのも魅力です。

cre@mの特長

CRE戦略立案に役立つ多彩な機能

不動産の基本情報登録や賃貸借契約情報の管理、レポート機能など、不動産情報の登録・管理から活用まで幅広くCRE戦略立案に役立つ機能が搭載。ユーザーごとに権限設定を行える機能も搭載されており、内部のセキュリティ対策にも対応することが可能です。

どこからでも情報にアクセスが可能

クラウド型システムであるcre@mは、インターネットを使える環境であれば外出先からでも利用することが可能です。PCのみならずスマートフォンやタブレットなどからも必要な情報をすぐに閲覧することができるため、迅速なアクションを行えるようになります。

「cre@m」の評判

短期間でサービス利用が開始できる

各拠点に散らばる不動産情報を早急に統合しなくてはいけない中で、CRE@Mの導入スピードが速い点に魅力を感じました。専任の担当者が既存データのインポート等もサポートしてくれるので、スムーズに情報の統合を行うことができました。

参照元：三菱地所リアルエステートサービス公式HPhttps://www.mecyes.co.jp/businesses/cream/case/

不動産資産の見直しに活用できる

年数を追うごとに増えていった様々な不動産の有効活用のため、資産の整理をし直す必要に迫られていました。そこで、CRE@Mを導入し不動産情報を一括管理することで、物件ごとの価値や課題を再確認。また、専任担当者からのコンサルティングを受け、遊休化していた不動産の積極的な活用も実施できるようになりました。

参照元：三菱地所リアルエステートサービス公式HPhttps://www.mecyes.co.jp/businesses/cream/case/

「cre@m」が対応する利用形態

クラウド型

「cre@m」の機能一覧

cre@mの主な賃貸管理機能

不動産基本情報の一元管理

散在する不動産関連情報をクラウド上に一元管理し、体系的に整理できます。拠点が増えても物件ごとの基礎情報をひとつのシステムにまとめておけるため、担当者ごとに情報がばらつくことを防ぎ、CRE戦略の土台となる正確なデータを維持しやすくなります。

賃貸借契約情報の管理とアラート機能

賃貸借契約に関する情報を物件ごとにまとめて管理できます。契約更新の時期が近づくとアラート機能で知らせてくれるため、更新漏れや対応漏れといったリスクを回避しやすくなります。

物件カレンダーによる情報共有

物件ごとの賃貸借契約情報や伝達事項、工事情報などをホーム画面のカレンダーでひと目で確認できます。複数物件・複数担当者間での情報共有がスムーズになり、対応の抜け漏れを防ぎます。

電子書庫での書類管理

物件ごとに図面・謄本・契約書などを電子化して整理できます。出先からでも必要な書類を確認できるため、現地対応や外出先での意思決定もスピーディに行えます。

cre@mと一緒に検討するなら？

企業内に散在している不動産情報を集約し一元管理するcre@m。体系的にデータ管理を行い、迅速な情報の抽出を可能に。積極的な不動産情報の活用によってCRE戦略をバックアップします。

本サイトでは、オンプレミス版とクラウド版、両方を取扱う賃貸管理システム会社をニーズ別にご紹介しています。cre@m（三菱地所リアルエステートサービス株式会社）と併せて、ぜひご検討ください。

「cre@m」の導入実績・導入事例

賃貸管理システム導入までの
手順・流れをみる

cre@mの価格・サポート体制

価格

• （サービス利用料）55,000円～

サポート体制

• 電話またはEメール
• 専任スタッフによるサポート

開発会社の基本情報

会社名	三菱地所リアルエステートサービス株式会社
所在地	東京都千代田区大手町1-9-2
問い合わせ番号	03-3510-8011
公式サイト	https://www.mecyes.co.jp/

まとめ

　三菱地所リアルエステートサービス株式会社の「cre@m」は、企業が保有・賃借する不動産を一元管理し、経営資源として有効活用する「CRE戦略」を支援するクラウド型システムです。各拠点に散在しがちな物件情報や契約書類をデータベース化し、Googleマップ連動による位置情報の可視化や契約更新アラートなどの機能によって、管理業務の効率化と情報の透明化を実現します。

　また、システム提供だけでなく、不動産のプロフェッショナルによるコンサルティングサポートを受けられる点も大きな特徴です。システムで整理されたデータを基に、拠点再編や遊休資産の活用といった戦略的な意思決定をサポートしてくれるため、多店舗展開を行う企業や、不動産ポートフォリオの最適化を目指す企業に適したサービスです。